「海と日本人」に関する意識調査　記者発表会 | 海と日本PROJECT in 大分県

日本財団では、日本人が海に対してもつ、意識や行動の実態を明らかにする目的で、

2年に1度、「海と日本人」に関する意識調査を実施しています。

今年は6月に、1万人を超える人に対し、インターネットによる調査を実施。

去る7月15日、その調査結果についての、記者発表会が行われました。

【日本財団　笹川陽平　会長】

日本は海洋立国であり、海洋基本法の制定や世界で唯一「海の日」を祭日にするなど、

海との関係が深い国。その中で、未来を背負う子どもたちが海にどの程度の関心を

持っているかを調査することは非常に重要。

調査によると、コロナ前2019年の調査結果と比べ、

屋外での活動が4割減少。それに伴い「海に行く人」も減っています。

その影響で、 “海への愛着”も減少。

一方で、「海に行きたい」という行動意向は減っていませんでした。

また、子どもの頃の海体験について、7割の人が「大切」だと回答するものの、

実際には、8割の人が、「十分に提供できていない」という結果でした。

他にも、「海と日本プロジェクト」に関わる子どもたちへの調査など、

さまざまな意識調査が実施され、今後のプロジェクト立案などに活かされます。

【日本財団 常務理事 海野光行】

海への訪問頻度と愛着度の関連性が今回の調査でも明らかになっている。

今後も地方自治体や各地の企業とも連携し、海に行く機会の創出や

情報発信を強化していきたい。

また、子どもたちが海洋問題について学習できる良質なコンテンツづくりや、

新型コロナウイルス感染症の長期化を見据え、直接海に行かなくても海を

身近に感じられる、デジタルコンテンツや映像を使用した新しい海との関係づくりを

視野に入れた事業創出を目指す。

【日本財団 会長 笹川陽平】

今回の調査結果を広く知ってもらうことで、「海に囲まれた日本」として

子どもたちが海に親しみ、そして海の恩恵によって生活をしているということを

理解してもらえれば。また、国民全てが海に深い関心を持っていただくきっかけと

なればと考えている。